Salancik, G. and Pfeffer, J. (1974) "The Bases and Use of Power in Organizational Decision Making: The Case of a University," Administrative Science Quarterly, 19(4), 453-473
- 合理的・官僚的な意思決定は，目的および，行為と行為の結果の因果関係の両方についての合意がない限り採用されない。
- どのような行動がどのような結果になるかについての選好や信念に違いがある時には，官僚的でない方法がとられる。
- 下位部署の支配力の源泉：不確実性への対応能力，不確実性に対応する能力の代替不可能性，仕事フローにおける中心性の3つ（Hickson et al 1971）。
- 大規模研究大学で実証研究。
- データ
- 下位部署の支配力：（1）各デパートメント長が，7段階で各デパートメントの支配力を評価，（2）全学委員会における各デパートメントの代表数
- （これらは単に部局の大きさと比例していると思うかもしれないが，実際は相関が少ないことを確認。学生時間数，フルタイム換算教員数の2つで確認。）
- 資源の重要性：7つの変数のうち，どれが部局に予算を持ってくる上で重要かを評価してもらう → 重要なのは，大学院生数，ACEによる威信ランキング，学部生数，外部資金量，社会での認知度，学内行政・サービス貢献度，ビジネス・専門的契約数の順。
- 部局の貢献度：（1）過去13年で，全体の学部資金獲得における部局の割合，（2）各デパートメント長が，上の7つの資源についてどの程度部局が全学に貢献しているかを5段階で評価。
- 結果
- 学内の影響力に重要なのは，外部資金の獲得貢献，大学院生数も影響あり（相関＆回帰分析）。
- 資源が希少になると配分問題が生じる。
- 仮説1：資源が希少になると，配分において客観的な基準が用いられなくなり，支配力で決まるようになる。
- 仮説2：部局にとって重要な資源不足が生じると，よりその獲得を画策するようになる。
- 仮説3：多くの部局にとって資源不足の状況では，組織内の配分が支配力によって決まるようになる。
- 仮説4：部局にとって重要でない資源については，配分において支配力は用いられない。
- データ
- 過去13年の，大学院一般研究費（原資は外部資金），夏期教員研究費（外部資金がなく夏期講座を教えない若手向け），学内教員研究費，高等研究院採用数（トップ教員向け）（金額はインフレを考慮して全体の割合で表示）。
- 資源の不足度：上の7つの資源についての不足度を評価してもらう。
- 資源の重要度：上の7つの資源について，それぞれの重要度を7段階評価してもらう。
- 不足度，重要度とも上位なのは大学院一般研究費。
- 結果
- この分析で考慮されないのは，学外者・卒業生などの要素。
