本稿は、教育機関の効率性フロンティア計測に関するこれまでの研究動向をまとめて、今後の研究課題を展望するサーベイ論文である。そもそも効率性には技術効率性と配分効率性の二つがあり、両者の結合で生産効率生が決まるとミクロ経済学的には解釈される。等量曲線上の議論のためには効率的な期間が既知である必要があるが、実際にはこの効率的な等量曲線をデータから推定することになる。その推定では、初中等教育、高等教育を含め、これまでに多くの分析が行われてきたが、分析方法は大きくわけてDFA、SFA、DEAの３つに分けられる。中でもDEAは変数選択の適切性を誤ると結果の信頼性が落ちるとい制約があるものの、多くの分析が行われてきた。DEAではスラック変数の解釈が一つのポイントになる。
実際の分析では、投入に教職員数、運営費や管理費、蔵書数やコンピュータ数などを入れ、産出に卒業者数、一定水準に達した学生の割合、初任給などを使っているようである。このペーパーだけでは具体的な分析内容まではわからないので、他の文献に当たることになる。高等教育機関を対象とした分析として、Diamond and Medewitz (1990), Johnes and Johnes (1993), Beasley (1995), Johnes and Johnes (1995), Athanassopoulos and Shale (1997), Madden et al (1997)と基本的な手法に関して示したBessent et al (1982)が重要。
